【NHKの解約方法】電話？引っ越し？あっさり解約できる裏ワザも

NHKの解約方法

今回はNHKの受信契約の解約方法について紹介していきます。

NHKの解約は届出書を提出して行いますが、なかなか難航する場合があるので注意です。

ミスがあって解約できないということがないように対策する必要があります。裏ワザ的な方法も紹介していきます。

NHKを解約する際の注意点

「テレビがなくなる」とは

テレビ（カーナビやワンセグ携帯、ゲーム機等のテレビを見ることができる受信機全体）が故障、譲渡、撤去、売却等の理由で世帯になくなった場合に解約することができます。

「世帯がなくなる」とは

実家に帰る、海外転居、単身赴任の終了等で受信料を払っていた世帯がなくなる場合にも解約することができます。

解約できない理由

上記に当てはまらない場合は解約できないと考えていいでしょう。

「テレビを見なくなった」「NHKを見ないから」は理由として認められません。また、単に別の場所に引っ越ししただけの場合は引き続き払い続ける必要があります。

「テレビがなくなった」を理由にする場合でも、1つでもテレビが受信できるものが残っていると判断された場合は解約できません。

NHKの解約手順

NHK受信契約の基本的な流れは下記の通りです。

1か月から2か月ほど期間を要します。それぞれの段階の注意点を含めながら詳しく説明していきます。

①電話で解約したい旨を伝える

NHKふれあいセンターに電話して解約したい旨を伝えます。

ＮＨＫふれあいセンター（営業）　
フリーダイヤル：０１２０－１５１５１５　
ナビダイヤル：０５７０－０７７－０７７

解約理由を伝える際は気を付けてください。テレビもしくは世帯がなくなる以外の理由を述べると解約を受け付けてもらえない可能性が高いです。

また、テレビがなくなるという理由の場合、テレビ以外の受信端末がないかどうか探りを入れてくることがあるのできちんとないと断言する必要があります。

電話で解約理由十分と認められた場合、届出書が郵送されてきます。

場合によっては再度、電話での対応を求められることがあります。その場合、数日後に同じ内容の電話がありますので対応してください。

②送付されてきた届出書に記入して返送

送付されてきた届出書「放送受信契約解約届」に必要事項を記入して返送します。

その際に注意点があります。「放送受信契約を要しないこととなる受信機の数」という項目があるので、ここにはテレビが映りうる全ての受信機の台数を記入してください。漏れがあるとそこを指摘されて解約できないことがあります。

「テレビがなくなる」という理由で解約する場合、それを証明する書類を同封する必要があります。

例えば、リサイクルなどで処分した場合はリサイクル券、売却した場合は領収書等の証明書や物品受領書です。

これらの証明する物がない場合は、スタッフを来訪させて確認してもらう必要があります。この場合は電話した際に申し出てください。

スタッフが来訪した際はきちんと確認しているかどうか監視する必要があります。必要を感じたのであれば録音や録画するのも手です。

③解約完了

届出書が受理されればこれで解約完了です。

裏ワザ

ここで紹介するのは裏ワザ的な方法です。参考にする場合は、あくまでも自己責任でお願いします。

裏ワザ①一時的に世帯を消滅させる

家族等の別世帯と一時的に同居状態にすることで解約することができます。解約後に再度引っ越しをすれば、契約をしていない状態になります。

実際に引っ越しをしていないのに届け出を出すだけで受理される可能性はあります。しかし、詐称することになるのでおすすめはしません。

裏ワザ②N党に協力してもらう

届出書が受理されない場合は、N党に相談するという方法もあります。N党は解約代行を行っています。